
以前の記事で、「将来の不安」、つまり「お金の不安」を無くすために、副業をするのが有効だということを書きました。
ですが、世の中には多くの副業が存在します。
以前の記事で現在主流になっている副業を簡単に紹介しましたが、それだけでも十数種類の副業が存在します。
それらを含めた世の中にある副業の中で、私達がするのに適した副業とは何なのか?
それを選定するために5つの条件を挙げてみました。
- 20代から始められる
- 会社員をしながらでもできる
- 低コストで始められる
- リスクが小さい
- 続けやすい
こんな都合のいい条件を満たす副業があるのか? と思ってしまいますが、実はあります。
それはずばり、アフィリエイトです!
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以前の記事で「将来の不安」=「お金の不安」を無くすために、副業をすることをオススメしました。
実際、給料が上がらない、出るはずのボーナスが出ないなど、収入面で不満を抱える人のほとんどは、不満解決の手段として副業を考えています。
本業だけでは生活が苦しい!?--55%が「副業を考えた事がある」
ですが、独立行政法人労働政策研究・研修機構が平成21年に行った「副業者の就労に関する調査」によると、「副業をしている人」はたった8.1%。
副業をしたいと考えている人は多いのに、実際に副業をしている人は10人に1人もいないのです。
さらに、経済産業省が調査した「平成26年度 兼業・副業に係る取組み実態調査事業 報告書」によると、兼業・副業を認めていない企業は85.3%と圧倒的多数を占めます。
昨今は副業を解禁する企業や、むしろ副業を奨励する企業も増えつつあります。
しかし、まだまだ日本社会の大部分は副業を容認していません。
「企業が副業を容認しない」
私はこれこそが副業をする上での最初の大きな壁であり、多くの人が副業をしない理由になっていると考えます。
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若者の憂うつ、不安胸に将来負担に身構える-日本のミレニアル世代
消費低迷の最大理由は「将来への不安」
先日、このような記事を目にしました。
内容を簡単にまとめると、「将来の不安が人々にお金を使うことをためらわせていて、消費が落ち込んでいる」ということ。
「将来の不安」とは、つまりは「お金の不安」のことです。
その「お金の不安」について、当ブログではその正体や対策、知識について記事にしてきました。
ですが、ある根本的な問題についてはあまり触れずにいました。
その問題とは、
そもそも私達はお金の余裕が無い!
ということです!
当ブログでは「お金の不安」を解消するために貯蓄や投資を勧めてきましたが、それには元手になるお金が必要不可欠です。
しかし、まだまだ給料の安い若い世代では、そのお金を用意するのは簡単なことではありません。
そこで私がオススメしたいのが「副業」をすることです。
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以前、私は「源泉徴収」と「年末調整」についての記事を書きました。
その記事を書くのための情報収集をしている最中、「確定申告」という言葉を何度も目にしました。
そこで「確定申告」について調べてみたところ、実は「確定申告」は私達のような会社員にも関係があることだったのです!
それまで私は、「確定申告」というのは自営業やフリーランスで働いている方が行うものとだけ考え、会社員である自分には関係ないと考えていました。
実際、私の周りの20代の方に聞いてみたところ、
「『確定申告』という言葉は聞いたことがある」
「自分は会社員だから関係ない」
という人が多数でした。
そこで、今回は「確定申告」を知らない、今まで気にしたことが無かった人のために、「確定申告」について簡単にまとめてみました。
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「源泉徴収」と「年末調整」
年末が近くなると、この言葉を耳にする機会が多くなります。
しかし、この言葉をきちんと理解している人は少ないのではないでしょうか。
「源泉徴収……給料をもらうときに差し引かれるやつ」
「年末調整……年末になると書類書かされるやつ」
大体の方はこのような漠然とした認識をしていると思います(ちなみにこれは以前の私の源泉徴収と年末調整の認識です)。
大まかに言えば、この認識で正解です。
ですが、「源泉徴収」と「年末調整」は自分のお金に関わることです。
知っておけば得をすること、損をせずに済むこともあります。
ですので、今回は「源泉徴収」と「年末調整」について簡単にまとめてみました。
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聞いたことはあっても、実はよく知らない「下流老人」

「下流老人(かりゅうろうじん)」とは、生活困窮者支援を行うNPO法人ほっとプラス代表理事で社会福祉士の藤田孝典さんがつくった造語です。
また、2015年の藤田さんの著書の題名でもあります。
藤田さんの定義によれば、下流老人とは「生活保護基準相当で暮らす高齢者およびその恐れがある高齢者」のことです。
2015年の段階で、下流老人は日本国内に推定600万〜700万人いるとされています。
「下流老人」と言う言葉は、私のブログの記事でも数多く使わせていただいています。
しかし、私は「下流老人」と言う言葉について、ぼんやりとしたイメージしか持っていないことに気付きました。
ですので、今回は「下流老人」とは何なのか? について、改めて調べてみます。
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生命保険文化センターの調査によると、「老後」は約65歳からとなっています。
「老後」と聞くと、20代の私達にはまだまだ先のことであり、ぼんやりとしたものに感じます。
しかし、少し前に話題になった「下流老人」という言葉を思い出してください。
増え続ける「下流老人」とは!?ー年収400万円サラリーマンも老後は下流化する!?ー
「現役時代をがんばって生き抜き、老後をゆっくりと楽しく暮らす」
これは私達が考えるごく当たり前の理想の人生の送り方です。
ですが、このごく当たり前のことが、今の社会では困難なことなのです。
「下流老人」という言葉は、私達にそれを強烈に教えてくれています。
理想的な老後を生きるために、私達が今から考えておくべきことは何なのか?
それについて、今回は記事にまとめていきます。
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直系血族及び兄弟姉妹は、互いに扶養をする義務がある。
家庭裁判所は、特別の事情があるときは、前項に規定する場合のほか、三親等内の親族間においても扶養の義務を負わせることができる。(民法第877条)
法律上、親の介護・扶養義務は実子にあります。
これは扶養、つまりお金を出す必要があるという意味であり、直接介護をしなくてはいけないということではありません。
介護施設に入れる、ヘルパーさんを雇うといった方法で介護をするのは問題ないのです。
ですが、私達が「親の介護」を考えなくてはいけないことは変わりません。
現在、20代である私達の親世代の年齢は、大体40代後半から60代前半くらいです。
おそらくまだまだ元気に働いており、介護など20~30年は先のことと考えているかもしれません。
しかし、今は元気な自分の親も、いつか介護が必要になる時がくるかもしれないのです。
やっかいなことに、その時は突然やってきます。
いざその時になってから慌てず済むよう、若いうちから少しだけ「親の介護」について考えてみましょう。
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マイホームのお金は教育費、老後資金と並んで人生の3大支出と言われます。
仮に、35年ローンで4000万円の家を買うとしましょう。
この場合、金利を含めて約7000万円は払うことになります。
この7000万円という額は、頭金をいくら用意するか、ローンをどれだけ早く返済できるかで大きく差が出てきます。
その差は軽く100~200万円以上。場合によっては1000万円以上の差がつくこともあります!
つまり、普段、
「1円でもお金を浮かせるためにわざわざ遠くの安いガソリンスタンドやスーパーに行く」
「電気代節約のために家電をこまめに消す、コンセントを抜く」
などの涙ぐましい努力をしてお金を節約していたとしても、家を買う際のお金をきちんと考えていないと一瞬で吹き飛んでしまうのです!
また、「住むところ」のお金はその総額だけを気にすればいいというわけではありません。
住居費は買うにしろ借りるにしろ家計の大きな固定費になるからです。
つまり、「住むところ」のお金は、貯蓄をしたり、将来の計画を立てる上でも無視できないお金なのです。
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将来子供を持ちたいと考えている人、または、子供が生まれる予定がある人。
子供には多くのお金がかかるということをご存知ですか?
金額はピンキリですが、子供にかかるお金は養育費と教育費合わせて一人1000~3000万です。
子育て費用はマイホーム購入、老後資金と並んで人生の3大出費と言われるほどのもの。
必要になったからといっていきなり用意できるような額ではありません。
しかし、子育て費用は子供の人生に直接関わってくるお金です。
特に、教育は親が子供へ与えられる最大のプレゼントとも言われており、子供のためにも絶対に疎かにはできません。
だからこそ、子供を持つことを考えている人は、子供にかかるお金の知識を知っておかなくてはいけないのです。
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